「老後の住み替えにはどんな選択肢がある?」
「老後の住み替えは失敗する?」
老後に住み替えを検討する方の中には、このような悩みをお持ちの方もいるのではないでしょうか。
主なリスクとしては、以下のものがあります。
- 退職金や預貯金が減るリスク
- 新しい環境になじめないリスク
- 入居審査に通らないリスク
しかし、経済面や体力面、立地への不安を抱えたままでは、今の家でこの先も安心して暮らし続けることは難しくなります。
老後の住まいへの不安は、高齢者の17.6%が直面している重大な問題です。

参照:平成28年版厚生労働白書-人口高齢化を乗り越える社会モデルを考える-
「階段の上り下りがつらくなってきた」「車を手放したあとの生活が心配」など、老後の住まいにまつわる不安は決して珍しいものではありません。
「足腰が衰えた後、今の家で暮らせるかどうか」をイメージすることで、住み替えをすべきか判断しやすくなるでしょう。
住み替えを成功させるには物件ごとのメリット・デメリットを抑え、きちんとした資金計画を立てる必要があります。
本記事では住み替えを成功させて、よりよい老後を送るためのポイントを詳しく解説していきます。
- 老後の住み替えのメリット・デメリット
- 住み替えの選択肢としておすすめな物件
- 老後の住み替えにかかる費用
- 住み替えを成功させるためのコツ
- 老後の住み替えに関するよくある質問
老後の住み替えについて、迷っている方はぜひ記事内容をご確認ください。
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老後に住み替えるメリット・デメリットを紹介
老後の住み替えにはメリットとデメリットが存在します。
主なメリット・デメリットは以下の通りです。
- 相続の際に子どもが悩まなくて済む
- バリアフリーに特化した住まいを選べる
- 免許返納後も暮らしやすくなる
住み替えは、老後の住まいの不安を解消しやすい点でおすすめですが、費用面や環境の変化など小さくないデメリットも存在します。
現在の家の立地条件やバリアフリー状況、預貯金を踏まえて住み替えが必要か判断していくと良いでしょう。
以下では、住み替えのメリットやデメリット、向いている人について詳しく解説していきます。
住み替えをするか迷っている人は是非参考にしてください。
老後に住み替えるメリットは年をとっても暮らしやすくなること
老後の住み替えには以下のメリットが存在します。
- 相続の際に子どもが悩まなくて済む
- バリアフリーに特化した住まいを選べる
- 免許返納後も暮らしやすくなる
現金と違って不動産は分割することが難しいため、相続人が複数いる場合だと相続の際にもめやすくなります。
家を売却して賃貸マンションに住み替えることで、相続の際の揉め事を減らしやすくなるでしょう。
バリアフリー設計の住まいを選ぶことで、足腰が弱ってきても転倒の心配を減らしながら、長く自宅で暮らすことができます。
公共交通機関が発達している土地を選べば、免許返納後の生活への不安も少なくなるでしょう。
老後に住み替えることによって、年をとっても暮らしやすい環境を手に入れることができます。
「この先この家で本当に暮らしていけるだろうか」という不安を抱えている人は、住み替えを検討すると良いでしょう。
老後に住み替えるデメリットは多額の費用がかかること
老後の住み替えには以下のデメリットがあります。
- 退職金や預貯金が減るリスクがある
- 新しい環境に馴染めない可能性がある
- 入居審査が通らないケースがある
分譲物件を購入する場合、数千万円単位の支出が見込まれます。
賃貸マンションでも、百万円程の初期費用に加えて毎月家賃や管理費の支出が発生するでしょう。
住み替えの費用が思ったよりもかさんだ場合は、退職金や預貯金など老後の資金に影響が及ぶリスクがあります。
また、高齢を理由に賃貸住宅への入居審査が通らないケースも多いです。
孤独死や家賃の滞納、近隣住民とのトラブルに対する不安などを理由に、大家さんから賃貸住宅の入居を断られるかたがいます。
引用元:政府広報オンライン
賃貸市場では、孤独死や家賃滞納のリスクから、高齢者は敬遠されやすい傾向にあります。
サービス付き高齢者向け住宅など、高齢者の利用を前提で設計されている施設もあります。
住み替えを成功させるには、自分の経済状況や健康状態にあった物件を探すのが良いでしょう。
住み替えには多額の費用がかかってしまいます。
多額のお金が発生するリスクを踏まえて、住み替えの検討をすることがおすすめです。
住み替えが向いている人・向いていない人の特徴を紹介
今まで紹介したメリット・デメリットを踏まえて、老後の住み替えが向いている人と向いていない人の特徴を紹介します。
- 家の階段がつらくなったと感じている人
- 車がないと生活が難しい地域に住んでいる人
- 古い家を自分で整理しておきたい人
「この家で済み続けられるかどうか」という不安を抱えている人は、住み替えに向いているといえるでしょう。
また、電車やバスが少ない地域の方は、住み替えを検討した方が良いかもしれません。
近年、鉄道やバス路線の廃止が相次いでいます。

現在は公共交通機関が存在している地域でも、10年後には廃止されている可能性は十分にあります。
「今より体力が落ちた後も住み続けることができるかどうか」という視点で判断することがおすすめです。
老後の住み替えはマンションか戸建てどちらがいい?メリット・デメリットを解説

老後の住み替え先を検討している方の中には、マンションか戸建てで悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
マンションと戸建ての選択は、それぞれのメリットとデメリットを理解し、自身のライフスタイルに合わせて選ぶことがポイントです。
また、近年は「シニア向け住宅」も選択肢として注目されています。
以下では、マンションと戸建ての特徴を詳しく説明していきます。
- マンションに住み替えるメリットとデメリット
- 戸建てに住み替えるメリットとデメリット
- シニア向け住宅への転居も選択肢の一つ
マンションに住み替えるメリットとデメリット
マンションに住み替える際のメリットとデメリットは以下のとおりです。
- セキュリティが充実している
- 将来足腰が弱っても暮らしやすい
- 管理人の目が入るため孤立しにくい
マンションに住み替える大きなメリットは、戸建てに比べてセキュリティが充実しているところが多いことです。
また、マンション内では他の入居者や管理人と目が届きやすいため、孤立しにくいというメリットもあります。
管理組合を通じたゆるい繋がりを得ることができれば、老後の孤独対策にもなるかもしれません。
一方、管理組合の理事に任命された場合は、管理会社との打ち合わせや住民からの問い合わせ対応などを行わなくてはなりません。
具体的業務として、共用部分の廊下、階段、エレベーター、駐車場、集会所、駐輪場などに対する日常的な清掃、設備の保守点検、修繕等管理費の出納、予算および決算、事務処理業務として契約、管財・修繕計画、広報、防災、受付、調査、庶務などがあります。
引用元:マンション管理推進協議会
また、隣の部屋の住民次第では、騒音トラブルなどを抱えてしまう可能性もあります。
セキュリティや階段移動の少なさを重視する方には、マンションへの住み替えがおすすめです。
戸建てに住み替えるメリットとデメリット
戸建てへ住み替える際のメリットとデメリットをまとめました。
- 暮らし方やリフォームの自由度が高い
- 土地ごと所有出来て資産としての安心感がある
- 周りに気を遣いすぎなくてもいい
戸建てはマンションと比べて、暮らし方の自由度が高いことがメリットとして挙げられます。
マンションの場合は、物件によってはペットの飼育が禁止されていることもありますが、戸建ての場合は気兼ねなく飼うことができます。
また、在宅介護に合わせた間取り変更など、自分たちのペースで住まいをアレンジしやすいです。
一方で庭の手入れや雪かきなどを自分たちで行わなければならないのは、大きな負担になるかもしれません。
ガスや水道など、暮らしのトラブルがあった場合は、すべて自費で賄う必要があります。
戸建てはマンションと比べて自由度が高い代わりに、管理や手入れなども自分達で行う必要があります。
他人に気兼ねなく暮らしたいという方には、マンションより戸建ての方が向いているといえるでしょう。
シニア向け住宅への転居も選択肢の一つ
マンションや戸建てのほかに、最近ではシニア向け住宅の数も増えてきています。
バリアフリー設計に加えて、見守りや家事サービスや介護施設がついている物件も多く、高齢世帯でも安心して生活することができます。
シニア住宅とは,高齢者(高齢者単身,夫婦世帯等)が安心して住み続けられるように,次のような配慮が施された賃貸住宅です。
引用元:京都市情報館
- 高齢者の生活特性に配慮した仕様・設備の採用(事故防止)
- 高齢者の日常の安心を確保するサービスの提供(生活不安解消)
- 高齢者に配慮した家賃等の支払い方式の採用(家賃負担軽減)
シニア向け住宅のメリットとデメリットは以下の通りです。
- 同世代の住民が多いため孤立を防ぎやすい
- 見守り・緊急対応がある安心感
- 食事サービスや生活支援で家事負担が減る
同世代の住民が多いた、孤立を防ぎやすく、見守りサービスがあるため子どもにとっても安心です。
月々の家賃に加えて、サービス利用料がかかってしまうため、資産に余裕がない場合はハードルが高いかもしれません。
シニア向け住宅は、安心した老後を送りたい方に向いた住み替えの選択肢といえるでしょう。
老後の住み替えにはいくら必要?住宅ローンや退職金を踏まえた資金計画のポイント
老後の住み替えには一定の費用が必要になります。
買い替え➡数千万円
賃貸やシニア向け住宅➡数十万から数百万円台の初期費用+毎月の家賃
内閣府の調査で、住み替えを実現できていない人の33%は、資金面の問題を抱えていることがわかっています。

上のグラフから、資金面への不安から、住み替えを躊躇している人が多いことが分かります。
資金面の不安を解消するには、以下の対策が重要です。
- 住宅ローンは何歳まで・いくらまでなら無理がないか考える
- 退職金や預貯金には余裕を持たせておく
- 老後の住み替えにかかる総費用の目安を把握する
計画的な資金計画を立てることで、不安の少ない住み替えを実現させることが可能です。
以下では、資金面の不安を解消するための対策を詳しく解説していきます。
住宅ローンは何歳まで・いくらまでなら無理がないか考える
住宅ローンには、多くの場合申込時の年齢制限や完済年齢の上限が存在します。
多くの金融機関では、以下のような上限を設けています。
申し込み年齢:65〜70歳未満
完済時の年齢:75〜80歳未満
返済期間が長期に及んだ場合、老後資金を圧迫する可能性があります。
何歳まで働き始めるか、退職金や預貯金の額を考えたうえで、計画的な資金計画を立てることが重要です。
家族の収入状況によっては、親子リレーローンやペアローンを活用することも選択肢に入れてみると良いでしょう。
親子ローン
親と子どもが一緒に収入を合算したり返済を引き継いだりして、1本の住宅ローンを組む仕組み
ペアローン
夫婦など2人がそれぞれ別々に住宅ローンを組み、その2本を合わせて1つの住宅を購入する仕組み
親子ローンやペアローンを使うと、自分ひとりの年金や預貯金額に不安があったとしても、子どもや配偶者と収入を合算して老後の住み替え資金を用意できることがあります。
もし現在、住宅ローンの支払いが滞っている方や不動産の差し押さえでお困りの方は、不動産競売流通協会(FKR)までご相談ください。
退職金や預貯金には余裕を持たせておく
退職金や預貯金は安定した老後生活を送るための大切な資産です。
退職金や預貯金がなくなると、以下のようなリスクがあります。
- 医療・介護に必要な出費に対応できない
- 住まいのトラブルに対応できない
- 子どもに迷惑をかける可能性がある
子どもや孫に迷惑をかけないためにも、老後の資金は計画的に使うことが重要です。
予想もしないアクシデントに対応するために、ある程度の金額は手元に残しておくと安心です。
老後に備えて最低限残す金額を確保しつつ、住宅購入や住み替えに必要な資金を計画的に使いましょう。
老後の住み替えにかかる総費用の目安を把握する
老後の住み替えには、以下の費用がかかります。
- 物件価格
- 仲介手数料や登記費用
- ローン関連費用
- 引っ越し代
- 管理費や修繕積立金(マンションの場合)
物件価格だけでなく、諸費用として物件価格の約1割前後、さらに家具の買い替えなどの細かな出費もかかってきます。
賃貸物件を選んだ場合は、毎月の家賃や修繕積立費も必要になってくるでしょう。
トータルでかかる費用を一度洗い出し、資金計画を立てることで経済面の不安を軽減しやすくなります。
余裕をもった資金計画を立てることが、老後の住み替えを成功させるカギといえるでしょう。
老後の住み替えを成功させるためのコツを紹介
住み替えは大きなライフイベントの一つです。
住み替えは大きな金額が動くだけでなく、住まいに関わることなので失敗に終わってしまうのは避けたいものです。
国税庁のライフプランシュミレーターでは、将来の家計収支をシミュレーションすることができます。
将来の家計収支を踏まえて老後の住み替えを成功させたい人は、ライフプランシミュレーターを使ってみると良いでしょう。
本項では、住み替えを成功させるために押さえておきたいポイントを3つ紹介しています。
ポイントをしっかり確認し、住み替えで失敗しないようにしっかりと検討しましょう。
- 生活に必要な広さを考えて適当な物件を選択する
- 住居の周辺環境やアクセスの良さを確認する
- バリアフリー設計の有無を確認する
- 老後の住み替え計画を家族と話し合う
生活に必要な広さを考えて適当な物件を選択する
老後の住み替えでは、「今と同じ広さ」ではなく「これからの生活に本当に必要な広さ」で考えることが大切です。
使っていない部屋を抱え続けるより、コンパクトな物件に住み替えた方が掃除や光熱費の負担も抑えられます。
老後の間取りを考えるうえで重要なのは、以下のポイントです。
- ワンフロアで動きやすいか
- 将来バリアフリー対応しやすいか
- 一人・夫婦二人に合った広さか
まずは「ふだんどの部屋をどれくらい使っているか」「どれだけの収納があれば足りるか」を整理し、持ち物を減らす前提で広さを決めると失敗しにくくなります。
無理に広さを求めず、自分たちの暮らし方に合った使いやすい広さの物件を選ぶことが、老後の住み替えを成功させるポイントです。
住居の周辺環境やアクセスの良さを確認する
どのような環境で老後の生活を送るのかは、とても大切なテーマです。
大切なポイントは以下の3点です。
- バスや電車までのアクセス
- 親族の家との近さ
- スーパーマーケットへのアクセス等
近年は、一部地域にて自治体やNPO法人がバスの代わりに有償運転を行う公共ライドシェアが導入されています。
バス事業やタクシー事業によって運送手段を確保することが困難な地域において、市町村やNPO法人などが、自家用車を活用して提供する有償の旅客運送サービス
引用元:国土交通省「高齢者免許返納促進事業 活用の手引き」
住み替えを考える自治体の公共交通やライドシェアの充実度を事前に確認しておくと良いでしょう。
スーパーマーケットやいつも使っている金融機関が近くにあることも大切なポイントです。
また、老後は病院にかかる機会も多くなるため、かかりつけ医として定期的に診察してくれそうな病院が近くにあるか、という点も大切です。
快適な生活を送るためには、住宅の設備だけでなく、生活圏内の環境の充実も見逃せません。
老後の住み替えを成功させるために、周辺の環境やアクセスを確認しておきましょう。
バリアフリー設計の有無を確認する
歳をとるにしたがって、少しの段差も危険になると言われています。
住み替えにあたって、段差のないバリアフリー設計は押さえておきたいポイントです。
バリアフリー設計について事前に確認しておきたいポイントは以下の通りです。
- マンション内にエレベーターが何基あるか
- 手すりやスロープがあるか
- 玄関や廊下の広さが確保されているか
マンション内にエレベーターが何基あるかも確認しておくと良いでしょう。
戸建ての場合は、手すりやスロープなどバリアフリー設計が整っているかも重要です。
将来車いすや歩行器になった場合のことを考えて、玄関や廊下の広さも確認しておきましょう。
将来的に足腰が弱くなる可能性も見越して、暮らしやすい物件を選ぶことが重要です。
老後の住み替え計画を家族と話し合う
シニア世代の住み替えは、家族全体にとっても大きな決断となります。
後悔のない住み替えにするためにも、家族と納得いくまで話し合いを続けましょう。
老後の住み替えを家族と話し合う上で重要なのは以下のポイントです。
- 誰がどこで暮らすのかを共有する
- お金と介護の話をセットで話す
- 親の希望と子どもの負担の落としどころを探る
考えられる事態を想定しながら、家族全員が納得できる形で意見を交えつつ、十分にお互いの理解を深めましょう。
特に、将来的な介護問題は家族全体で話し合うべき大きなテーマです。
介護が必要となったときのことを考えて、家族全員が納得できる物件を探すと良いでしょう。
住み替え時には家族とのコミュニケーションを見直しつつ、全員が納得できる形で決断するのがおすすめです。
老後の住み替えでよくある質問
今後の生活を決定づける住み替えの判断は多くの疑問と迷いがつきものです。
悩みや疑問をそのままに、住み替えの判断をしてしまうのは住み替え失敗につながります。
疑問や不安を全て解消した後に、住み替えの判断をするようにしましょう。
老後の住み替えでよくある質問を3つピックアップし、回答しました。
抱えている悩みとマッチする内容があれば参考にしてみてください。
- 老後に住み替えるなら賃貸と持ち家ではどちらが良いでしょうか?
- 老後に住み替えする際にやってはいけないこととは?
- 家を買ってはいけない年代は?
老後に住み替えるなら賃貸と持ち家ではどちらが良いでしょうか?
賃貸と持ち家はいずれも一長一短あるため、どちらが良いと断言できません。
ライフステージやスタイルに合わせて選ぶことが望ましいです。
それぞれの特徴を踏まえた上で、賃貸が向いている人と持ち家が向いている人は以下のようになります。
- 将来に備えて、住まいを柔軟に変えたい人
- 修繕や維持管理に手間をかけたくない人
- 不動産を残すことにこだわりがない人
賃貸は介護度や生活スタイルの変化に合わせて、いつでも引越しできる自由度の高さが特徴です。
持ち家は暮らしやすいようにリフォームをしながら、子どもたちに資産を残すこともできるでしょう。
どうしても判断に迷う場合は、専門家によるアドバイスを参考にしてみるのも良い選択肢です。
老後に住み替えする際にやってはいけないこととは?
老後の住み替えの際にやってはいけないことは以下の通りです。
- 住環境と住宅設備を見ないで家を選ぶ
- 交通インフラを考えずに家を決める
- 老後資金をほぼ全て住み替えに使ってしまう
住環境と住宅設備を無視した家選びはやってはいけません。
前述の通り、老後の生活では周辺の環境と老人の生活に適した設備が必要です。
駅から遠い家や、交通インフラが整備されていない場所を選ぶと、後々後悔することになります。
今は車の運転ができていても、将来は免許返納をすることになるかもしれません。
車が使えなくなった時に、交通インフラが整っていないと身動きが取れなくなってしまいます。
老後資金のほぼ全てを住み替えに使ってしまった場合、医療や介護で出費がかさんだ際に対応できなくなります。
生活費の2年分程度の資金は手元に残しておくと良いでしょう。
終の棲家を考えるタイミングは何歳からですか?
終の棲家とは、人生の最後をどこで・どんな環境で過ごすかを意識して選ぶ住まいのことを指します。
50~60代は、経済的にも余裕があり、体力的にも情報収集や見学・引っ越しといった行動をとりやすい年代です。
一方で、年齢を重ねるにつれて体の機能が衰え、住み替えや大がかりなリフォームの準備が難しくなっていきます。
将来の自分や家族の負担、介護や医療のことも見据えて終の棲家を考えることが重要です。
今の家に住み続けるのか、それとも老後に合った住まいへ住み替えるのかを早めに検討しておくとよいでしょう。
まとめ:老後の住み替えはしっかり計画しないと失敗するリスクがある!成功させるためにはしっかりとした資金計画を立てよう
老後の住み替えは、しっかり計画しないと失敗するリスクがあります。
物件価格だけでなく、諸費用や引っ越し代、マンションなら管理費や修繕積立金も毎月発生するでしょう。
これらの総費用と、退職金・年金・預貯金とのバランスを冷静に見ることが重要です。
バリアフリーの住まいに移ることで年齢を重ねても暮らしやすくなり、交通の便の良い立地を選べば通院や買い物の不安も減らせます。
住み替えするかどうかの判断は、「この家で年を取ったときに暮らしていけるだろうか」という視点から考えていくことが大切です。
マンション・戸建て・シニア向け住宅にはそれぞれの特徴があり、自分に合った物件を探すことで老後の住み替えは成功しやすく成ります。
メリットとデメリットを踏まえたうえで、無理のない資金計画を立てながら「自分たちにとって納得できる老後の住まいはどこか?」を前向きに検討していきましょう。

